住宅購入時に忘れがちな、将来のリフォーム資金

家を購入することと、将来的なリフォームの必要性について、お話しします。

家を持つことの価値観を見直す時代

これまで、日本では「家を買うこと」が人生最大の買い物とされ、不動産を所有することが安定した生活の象徴とされてきました。日本人は不動産に対する執着が強く、長期の住宅ローンを組んで家を購入することが当たり前と考えてきました。

しかし、時代が変わり、サラリーマンの給料が右肩上がりなわけでも、大手企業勤務が一生安泰なわけでもない、一寸先は闇という社会になりました。35年ローンのような長期ローンを組むことが、今の時代に本当に正しい選択なのかどうかという問いかけが必要です。

過剰なローンが招く生活の苦しさ

例えば、ある若い夫婦は、世帯年収1,000万円で5,000万円の住宅ローンを組み、駅近の中古マンションを購入しました。その際、約500万円のリフォーム資金もローンに組み込みました。その後の生活は、住宅ローンを支払うことが中心となり、経済的な余裕がなくなりました。

夫婦共働きで育児をしながらローンを払い続ける生活は、想像以上に大変です。特に、収入が下がる可能性がある育休や転職の際には、大きな負担となります。こうした状況を考えると、家を購入する際には「無理のないローン計画」を立てることが何よりも大切です。

50代夫婦の後悔

もう一組の夫婦を例に、ご紹介します。
50代後半の夫婦が、30代で購入したマンションに20年以上住み続けていたのですが、お風呂やキッチンなどの水廻り設備に不具合が起こり、現在リフォームの必要に迫られています。
「新築ピカピカの家を買ったのに、こんなにボロボロになるとは思わなかった」と驚かれていました。
住宅購入時にはリフォームの必要性を考えず、ローン返済に追われ続け、今になって大規模な修繕が必要になり、思わぬ出費が負担となっているのです。

住宅ローンを払い続けてる最中にも、家はどんどん古くなっていきます。今まで、売り手の言いなりで購入してきた日本の消費者のリテラシーの低さに、改めて危機感を感じています。生活が破綻するような事態を避けるためには、購入時からリフォーム費用を見越して資金計画を立てることが大切です。

リフォーム費用を見越した資金計画を

どんな家でも10年から20年の間に必ずリフォームが必要になります。購入時に新築である場合でも、設備の劣化やメンテナンスの必要性が出てくるため、修繕費用を考慮しなければなりません。

しかし、多くの人が住宅購入時に将来必要となる「リフォーム費用」のことを考えていません。例えば、給湯器が突然壊れた場合、交換費用は20万円以上かかることが一般的です。こうした突発的な出費に対応できる予備資金がなければ、生活は苦しくなります。

これからの住まいの選び方

これからは、住宅購入やリフォームに関して、より柔軟な考え方が求められます。

1. 長期ローンを避ける
   • 10年〜15年程度で返済できる範囲のローンを組む。
   • 収入の変動に対応できる余裕を持つ。
2. 住み替えを前提にする
   • 価値が落ちにくい物件を選び、適切なタイミングで売却する。
   • ライフステージに合わせて住む場所を変える。
3. リフォーム資金を確保する
   • 設備の劣化や突発的な修繕費に備えて、予備費を準備する。
   • 物件購入時からリフォームの計画を立てる。
4. 賃貸住宅も前向きに検討する
   • 住む場所、収入の変動に臨機応変に適用できる。
   • リフォームは基本的に家主負担なので、予備資金の必要なし。

まとめ

これからの時代は、住宅購入に対する考え方を見直し、より柔軟な選択をすることが求められます。
このような意識を持つことで、より快適で持続可能な住まいづくりができるはずです。

「リフォームについて詳しく相談したい」
「資金計画を立てる方法を知りたい」と感じた方は、お気軽にご相談ください。
お客様のライフスタイルに合わせた最適なご提案を、一緒に考えてまいります。